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コピー機のレンタルは資産計上が不要なので楽

コピー機を導入する場合、意外に面倒なのが経理上の処理です。

コピー機を購入すると資産に計上し、原則5年の法定耐用年数の期間で減価償却することになります。リースの場合も原則、取得時にリース資産として計上し、支払い時にリース債務で経費に組み入れます。ただし、金利は支払利息となり、決算ごとに減価償却費の処理が求められます。つまり、購入もリースも経理上の処理がやや複雑になり、これが難点です。事務処理が慣れればそれほど難しいものではありませんが、経理スタッフを確保できない場合や経験が乏しいスタッフが事務を担当するとなれば、ミスが生じてしまう可能性があります。

一方、レンタルの経理処理は極めて簡単です。資産に計上する必要がなく、減価償却の手続きも要りません。コピー機のレンタルの経理上の処理は、レンタル料は一括して賃借料としてカウントすることができます。その他のコストにカウンター料金やコピー用紙代、トナー代などが考えられますが、これらは消耗品費となります。また、導入時と契約解除時に運搬コストが発生しますが、これも経費です。

そのため、コピー機をレンタルすると全額を経費として処理することができますし、勘定科目は極めてシンプルになります。たとえ経理の初心者であっても、難なく処理することが可能になるでしょう。もちろん、資産として計上しないので固定資産税の支払いは不要ですし、メンテナンスについてもレンタル会社側が行います。

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